ボートスター（BOAT STAR）の口コミ・評判は本当？運営情報と現在の状況を検証してみた
ボートスターっていう競艇予想サイトを見つけたんですが、調べたら「詐欺」とか「閉鎖」とか出てきて……。まだやっているのか、そもそも大丈夫なのか、よく分からなくて。
その「よく分からない」という感覚、大事にしてください。先に言うと、詐欺と断定できる公的な証拠は見つかりませんでした。ただ——課金する前に確認しておきたい点が3つあります。
3つ……？ お金を払う前に、聞いておきたいです。
運営元の法人登記・所在地の実態・そして現在のサイトの状況の3つです。どれも公開情報から確認できます。順番に、一緒に見ていきましょう。
結論 今回の調査では、ボートスターを詐欺と断定できる公的な証拠は確認できませんでした。 ただし、課金は見送るのが無難というのが当サイトの整理です。理由は次の3つです。
① 特商法表記の販売事業者「BOATSTAR運営事務局」と同名の法人登記が、国税庁の法人番号公表サイトで確認できなかったこと（2026年7月3日時点の当サイト調査）。 ② 所在地「東京都中央区銀座1-22-11」に、同じ運営事務局形式の競艇予想サイトが複数、同じ住所で特商法表記を出していること。 ③ 現在このサイト（boat-star.com）にアクセスしても通常のページが表示されず、誰がどんな状態で運営しているのか外部から確認できないことです。
まずは3つに分けて見る
予想サイトを調べるときは、「確認できた事実」「サイトが宣伝している内容」「確認できなかったこと」を3つの箱に分けて整理すると判断しやすくなります。
ボートスターは調べ始めるとすぐに「閉鎖」という言葉が出てくるサイトです。だからこそ、事実と宣伝と、確認できない部分を分けて置いておくことが大切です。
| 確認できた事実 | 特商法表記に販売事業者名・銀座の住所・電話番号が記載されていたこと／同じ住所（銀座1-22-11）で「舟遊記」「ドリームボート」など複数の予想サイトが特商法表記を出していること／boat-star.com のドメイン登録記録が残っていること |
|---|---|
| 宣伝されていた内容 | 「勝てる競艇予想サイト、ここにあり。」「予想的中の流星群」といったキャッチコピー／毎日配布される無料予想／「スピードスター」「バランススター」などの有料プラン |
| 確認できなかったこと | 運営事務局の法人登記／無料・有料予想の的中実績が事実かどうかの第三者検証／現在サイトが誰の運営で、どんな状態にあるのか |
① どんなサイトだったか
ボートスター（BOAT STAR）は「勝てる競艇予想サイト、ここにあり。」というキャッチコピーを掲げていた競艇予想サイトです。 星空をあしらったデザインで、メールアドレスやLINEの登録から無料予想を受け取る、という一般的な集客の形をとっていました。
無料予想は3連単の買い目が公開される形式です。 たとえば下の画像では、1レースあたり6点前後・各点1,500〜2,000円の買い目が案内されています。
無料で買い目がもらえるなら、試すだけならお得ですよね？
無料予想自体は珍しい手法ではありません。ただ、「無料で体験させてから有料プランへ誘導する」導線の入口でもあります。まずは、その先にある運営情報を確認してみましょう。
「まず無料で体験させてから有料プランへ誘導する」という流れは、予想サイトに共通する一般的な導線で、それ自体が違法というわけではありません。 ただし、国民生活センターは、ギャンブル等で高額収入を得るためのノウハウと称して販売される「情報商材」について、「『簡単にもうかる』などといった投稿やメッセージはうのみにしないようにしましょう」と注意を呼びかけています。
② 運営情報を検証する
特商法表記と法人登記
参考記事に記録されているボートスターの特定商取引法に基づく表記（特商法表記）には、販売事業者「BOATSTAR運営事務局」、販売責任者「伊東克己」、所在地「東京都中央区銀座1-22-11 銀座大竹ビジデンス2F」、電話番号「03-6312-1460」、メールアドレス「help@boat-star.com」が記載されていました。 表記項目そのものは一通り揃っています。
一方で、「BOATSTAR運営事務局」を名称に含む法人は、国税庁の法人番号公表サイトの検索では確認できませんでした（2026年7月3日時点の当サイト調査）。 「運営事務局」という名称は法人格を示すものではなく、法人・個人のいずれでも名乗れる表記です。 法人登記がないこと自体は違法ではありませんが、トラブル時に相手方を特定しづらくなる点は、知っておいてよい情報です。
所在地はバーチャルオフィスも入る銀座のビル
所在地の「東京都中央区銀座1-22-11」は、不動産情報サイトによると1978年竣工の「銀座大竹ビジデンス」というオフィスビルで、1フロアは約16坪のコンパクトな区画です。 同じビルには、法人登記に使えるバーチャルオフィスサービスが入居していると案内されています。 そのため、住所だけからは、専有オフィスなのか、バーチャルオフィス・シェアオフィス利用なのかは判別できません。
気になるのは、この住所を記載しているのがボートスターだけではない、という点です。 参考記事によると、同じ「銀座1-22-11」を所在地とする別の競艇予想サイト「舟遊記」「ドリームボート」の特商法表記が確認できます。 実際に、それぞれの特商法ページには次のように記載されていました。
「舟遊記」は運営責任者「寺田衛」、電話番号「03-6820-2329」、「ドリームボート」は運営責任者「高橋裕美」、電話番号「03-6284-4017」と、事業者名・責任者名・電話番号はそれぞれ異なります。 同じ住所に複数の予想サイトの表記が並ぶこと自体は、シェアオフィスやバーチャルオフィスであれば起こり得ることで、これだけで違法とは言えません。 ただ、「1つの住所を複数の予想サイトが共有している」という組み合わせは、事業者の実態を確認するうえで知っておいてよい情報です。
登記が確認できないって、会社として存在しないってことですか……？
個人事業として運営している可能性もあるので、「存在しない」とまでは言い切れません。ただ、法人登記が確認できず、住所も専有かどうか分からない状態だと、トラブル時に相手を特定する手がかりが少なくなります。
ここまでで、法人登記が確認できないこと、そして住所が複数サイトで共有されていることが分かりました。すでに登録・課金してしまっている方も、責める話ではありません。状況を整理する入口として、LINEで話を聞かせてください。
③ ドメインと「現在の状況」の読み方
ドメイン記録は残るが、いまはページが開かない
WHOIS情報（whois、2026年7月3日取得）では、ドメイン「boat-star.com」の登録日は「2023-12-11」、登録事業者はNameCheap、有効期限は2026年12月とされています。 一方で、実際にこのサイトへアクセスしてみると、通常のページが表示されず、閲覧を制限する応答（HTTP 403）が返ってくる状態でした（2026年7月3日時点の当サイト確認）。
参考にした検証記事では、ボートスターは2022年10月ごろに「閉鎖」していたと報告されています。 つまり、いったん閉鎖が報じられた後にドメインの登録記録が更新されているものの、現在このサイトが誰の運営で、どんな状態にあるのかは、外部からは確認できません。 運営歴や実績を第三者が追いにくいこの状態は、割り引いて見る必要があります。
的中実績は第三者が検証できない数字
ボートスターに限らず、競艇など公営競技の予想情報業界には実績を認証する公的な仕組みや公正競争規約が存在しないことを、消費者庁が2024年の注意喚起の中で明らかにしています。 サイトやレビューサイトが掲載する的中画像・回収率は、第三者が事後検証できない数字として読むのが安全です。
また、BOATRACE振興会など公営競技の主催・関連団体は、外部の予想情報提供サービスとは関係がない旨を案内しています。「公式が保証している予想」ではない、という前提で見ておきたいところです。
掲載されている的中実績は、どこかが確かめてくれているわけじゃないんですね。
そこは誤解しやすいところです。的中率も回収率も、外部から確かめるすべがない自己申告の数字です。信じる・信じないの前に、「検証できない数字だ」と性質を知っておくのが安全です。
的中実績も回収率も、外部から確かめるすべがない数字です。すでにいくらか入金してしまっていても、責められることではありません。今の状況を整理する入口として、LINEでお話を聞かせてください。
課金前のチェックリスト
- ✓運営者の法人登記・所在地の実態を自分でも確認したか
- ✓所在地がバーチャルオフィスや複数サイトの共有住所でないかを確認したか
- ✓的中実績・回収率は第三者が検証できない数字だと理解したか
- ✓いま実際にサイトへアクセスして、正常に運営されているかを確かめたか
- ✓失っても生活に影響しない範囲の金額で考えているか
まとめ
ボートスターについて、詐欺と断定できる公的な証拠は今回の調査では確認できませんでした。 一方で、法人登記が確認できない運営事務局名義であること、同じ銀座の住所を複数の予想サイトが共有していること、そして現在はサイトへ正常にアクセスできないことは、事実として確認できました。 「無料予想があるから」と気軽に課金へ進む前に、上のチェックリストを一度確認することをおすすめします。
最終的に判断するのは、あなた自身。その判断材料を増やすお手伝いだけは、ケンジがします。
すでにお金を支払ってしまった、高額プランをしつこく勧められている──そんなときは、一人で抱え込まず消費者ホットライン「188（いやや）」で最寄りの消費生活センターに相談できます。当サイトでも、サイト名・URL・勧誘文のスクショをお送りいただければ、確認しておきたいポイントを一緒に整理します。
電話は少しハードルが高い、まずは匿名で聞いてみたい——そんなときは、こちらからどうぞ。
出典・参考資料
- 国税庁 法人番号公表サイト（2026年7月3日確認）
- 銀座大竹ビジデンスの物件情報（オフィスター）（2026年7月3日確認）
- 同ビルに所在するバーチャルオフィスサービスの案内（2026年7月3日確認）
- 消費者庁「ギャンブル必勝法などの'必勝情報'に関する注意喚起」（2024年）
- 国民生活センター「情報商材」に関する注意情報
- BOATRACE振興会
本記事は公開情報にもとづく検証記事であり、特定の事業者を詐欺と断定するものではありません。 記載内容は取得日時点の情報です。 最新の情報は各公式サイト・公的機関の発表をご確認ください。
