大日本艇国の口コミ・評判は本当？運営情報と現在の状況を検証してみた

まずは3つに分けて見る

予想サイトを調べるときは、「確認できた事実」「サイトが宣伝している内容」「確認できなかったこと」を3つの箱に分けて整理すると判断しやすくなります。

確認できた事実	特商法表記の事業者名・運営責任者・所在地・連絡先／公式サイトが2026年7月16日時点で通常どおり閲覧できたこと
宣伝されている内容	「無料会員登録で100pt（1万円分）進呈」「無料予想毎日公開」「他には無い艇国独自の的中政策」など
確認できなかったこと	販売業者の法人登記実体／所在地が実際にどのような事業所か／一時期報じられていた閉鎖の経緯

① どんなサイト？一時は閉鎖の情報も

大日本艇国は「撃ちてし止まむ競艇予想サイト」というキャッチコピーを掲げ、「令和の万舟事変」という戦艦モチーフの世界観を打ち出す競艇予想サイトです。 登録方法はメールアドレスの入力のみで、本名や住所の入力は求められません。

ケンジが2026年7月16日にあらためて公式サイト（bt-teikoku.jp）へアクセスしたところ、トップページ・ログインページ・特定商取引法に基づく表記ページは、いずれも通常どおり閲覧できました。 一時的に運営停止が報じられていた時期があったとしても、少なくとも今回確認した時点ではサイト自体は稼働していると言えます。 ただし、無料予想の更新頻度や会員向けサービスの提供状況といった、会員登録の先にある実際の運用状況までは外部から確認できません。

② 運営情報を検証する

特商法表記と法人登記

公式サイトの特定商取引法に基づく表記には、販売業者「有限会社ルーツ　大日本艇国」、運営責任者「本庄信義」、所在地「東京都荒川区西日暮里4-1-20」、電話番号「0570-087-802」、メールアドレスが記載されています。 最低限の表記項目は揃っています。

「有限会社ルーツ」の名称で、国税庁の法人番号公表サイトを確認しましたが、東京都荒川区西日暮里を所在地とする同名法人は確認できませんでした（2026年7月16日時点の当サイト調査）。 同名の法人自体は全国に複数存在するありふれた社名のため、検索データベースの索引漏れである可能性も残ります。「架空の法人だ」と断定できる材料ではありませんが、少なくとも当サイトが確認した範囲では、この所在地に紐づく登記情報は見当たりませんでした。

所在地について確認できなかったこと

特商法表記の所在地「東京都荒川区西日暮里4-1-20」について、この住所固有の情報を不動産情報サイト等で確認しようとしましたが、この住所を直接扱う事業所ページは見当たりませんでした。 なお、西日暮里エリア一帯は、レンタルオフィスやバーチャルオフィスの案内サイトで比較的よく紹介されるエリアであることは確認できましたが、これはエリア全体の傾向であり、この所在地固有の実態を示すものではありません。「バーチャルオフィスだ」と断定できる証拠はなく、この点は確認できなかったこととして留保します。

ここまでで、法人登記が確認できなかったことと所在地の実態が外部から確認できなかったことが分かりました。すでに登録・課金してしまっている方も、責める話ではありません。状況を整理する入口として、LINEで話を聞かせてください。

③ 登録特典ポイントの仕組みを読む

公式サイトのログインページでは、会員番号ID・パスワードでのログインに加えて、Google・Yahoo!・LINEアカウントでの連携ログインも用意されています。 特商法表記によれば、販売商品の価格帯はおおよそ5,000円〜200,000円、支払いは商品・サービス提供前の前払い制で、返金は「デジタルコンテンツという商品の性格上、原則として応じられない」とされています。

無料の会員登録では100pt（1ポイント=100円換算で1万円相当）が進呈されるとアピールされていますが、このポイントは有料プランの購入には使えず、別枠の無料予想関連コンテンツにのみ使えるとされています（当サイトが会員登録前に確認できた範囲での整理です）。 「今すぐ使える」という案内と、実際に使える範囲が食い違って見える点は、登録前に確認しておいてよい情報です。

なお、事業者が顧客に提供する景品類には景品表示法上の上限規制（取引価額が1,000円以上の場合は取引価額の10分の2まで）があり、無料進呈をうたう案内は、その性質を踏まえて読む必要があります。

的中実績についても、消費者庁は2024年5月、競馬情報の公正競争規約を騙る団体への注意喚起の中で、競馬情報の業種において公正競争規約が設定された事実はないことを明らかにしています。 公営競技の予想情報という同じ性質の商品を扱う以上、競艇予想サイトの的中実績・回収率についても、第三者が公的に認証する仕組みは存在しないと考えるのが妥当です。 また、国民生活センターは、副業や投資・ギャンブル等で高額収入を得るためのノウハウと称して販売される情報商材について「事業者の『100％元が取れる』『返金保証がある』『儲かるまでサポートする』等の説明は守られない事例がみられるため、安易に信用しないように注意しましょう」と呼びかけています。

登記情報も的中実績も、外部から確かめきれない部分が残ります。すでにいくらか入金してしまっていても、責められることではありません。今の状況を整理する入口として、LINEでお話を聞かせてください。

課金前のチェックリスト

• ✓運営者の法人登記・所在地の実態を自分でも確認したか
• ✓無料進呈されるポイントの使える範囲を登録前に確認したか
• ✓一時的に運営停止の情報があったサイトである点を踏まえ、運営の継続性に不安がないか
• ✓的中実績・回収率は第三者が検証できない数字だと理解したか
• ✓失っても生活に影響しない範囲の金額で考えているか

まとめ

大日本艇国について、詐欺と断定できる公的な証拠は今回の調査では確認できませんでした。 一方で、法人登記・所在地の実態が確認できないこと、一時的に運営停止の情報があったこと、無料ポイントの使える範囲が限定されていることは、当サイトが確認できた事実として整理できます。 「無料ポイントがあるから」と気軽に課金へ進む前に、上のチェックリストを一度確認することをおすすめします。

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本記事は公開情報にもとづく検証記事であり、特定の事業者を詐欺と断定するものではありません。 記載内容は取得日時点の情報です。 最新の情報は各公式サイト・公的機関の発表をご確認ください。