ふなたび！の口コミ・評判は本当？運営情報と閉鎖情報を検証してみた
「ふなたび！」という競艇予想サイトを見つけたんです。的中実績がすごい金額で書いてあって、有料プランへの登録を考えているんですが、いま登録しても大丈夫なんでしょうか？
先に言うと、詐欺と断定できる公的な証拠は見つかりませんでした。ただ、そのサイトはいま実際にはアクセスできない状態になっています。
アクセスできない……？ もうサイト自体が無くなっているということですか？
公式ドメインを調べると、いまは登録情報自体が確認できない状態でした。運営会社の名乗り方や所在地にも、あわせて確認しておきたい点があります。
「株式会社」って書いてあったので、てっきりちゃんとした会社だと思っていました……。
そこも含めて、運営会社の実体とドメインの現況を一緒に確認していきましょう。順番に見ていきます。
結論 今回の調査では、ふなたび！を詐欺と断定できる公的な証拠は確認できませんでした。 ただし、課金は見送るのが無難というのが当サイトの整理です。理由は次の3つです。
① 特定商取引法に基づく表記（以下「特商法表記」）の販売事業者「株式会社サイバーテクノロジー」について、記載されている所在地（東京都中野区中央2-30-9）と一致する法人番号を国税庁の法人番号公表サイト・gBizINFOのいずれでも確認できなかったこと。 ② 特商法表記の所在地「ツバセスPART18」は、1991年築のマンションであり、複数の事業者が個別に一室を借りる貸事務所型の建物であること。 ③ 公式ドメイン「f-tabi.com」は、2026年7月13日時点でWHOIS照会に登録情報が存在せず、DNSも名前解決できない、つまりいま実際にはアクセスできない状態であることです。
まずは3つに分けて見る
予想サイトを調べるときは、「確認できた事実」「サイトが宣伝している内容」「確認できなかったこと」を分けて整理すると判断しやすくなります。
| 確認できた事実 | 特商法表記に「株式会社サイバーテクノロジー」「運営責任者 西窪大樹」「所在地 東京都中野区中央2-30-9（ツバセスPART18-320）」「設立日2017年11月07日」との記載があったこと（紹介記事経由）／同住所「ツバセスPART18」は1991年6月築のマンションであること（不動産情報サイトで確認）／公式ドメインf-tabi.comが2026年7月13日時点でWHOIS照会「登録情報なし」・DNS名前解決不可（NXDOMAIN）であること |
|---|---|
| 宣伝されている内容 | 「情報提供元ラインナップ」として6名の人物を紹介／無料情報（想定投資額の目安3万〜5万円）／「爆裂!!ハイエンジンプラン」5万4000円・「超速!!フルスロットルプラン」20万円・「別格!!プレミアムプラン」55万円の3段階の有料プラン／登録費・会費ゼロで新規会員に2万円分のポイントを進呈 |
| 確認できなかったこと | 東京都中野区中央の同住所と一致する「株式会社サイバーテクノロジー」の法人番号／「情報提供元」6名の実在性・専門性／的中実績・回収率が実際の取引にもとづく数字かどうかの第三者検証／サイトがいつ運営を終了したかを示す一次的な記録 |
① どんなサイト？集客の流れを確認
ふなたび！は、無料情報を受け取れる形式の競艇予想サイトでした（紹介記事経由の情報）。 公式サイトには「ふなたび！の情報提供元ラインナップ」として、加藤・米田・葛西・木村・大島・金子という6名の人物イラストが並び、的中実績を支える情報源として紹介されていたと確認できます。
6人も専門家がいるなら、それだけ根拠のある情報なのかなと思ってしまいます。
イラストや肩書きの人数は、その人物が実在し、実際に的中に貢献しているかどうかの証明にはなりません。まずは無料情報の中身を見てみましょう。
無料情報は、対象レースと買い目が公開される形式でした。 紹介記事に掲載されていた例では、対象が下関7R、買い方は三連勝単式で、複数点の買い目が案内されています。
まず無料で情報を体験させ、有料プランへ誘導する流れは予想サイトに共通する一般的な導線で、それ自体が違法というわけではありません。 ただし、国民生活センターは、副業や投資の儲け話としてギャンブルに関する情報商材（競馬予想ソフト等）を含む相談が急増しているとし、「『簡単にもうかる』などといった投稿やメッセージはうのみにしないようにしましょう」と注意を呼びかけています。 こうした相談は現在も継続的に発生しており、同センターは関連する相談件数を毎年度公表しています。
② 運営情報を検証する
特商法表記と法人番号
公式サイトの特商法表記には、販売事業者「株式会社サイバーテクノロジー」、運営責任者「西窪大樹」、所在地「東京都中野区中央2-30-9（ツバセスPART18-320）」、連絡先（電話番号03-5348-7312・メールアドレス）、設立日「2017年11月07日」が記載されていたと確認できます（紹介記事経由）。 「株式会社」という法人格を示す名称が明記されている点を踏まえ、国税庁の法人番号公表サイト・gBizINFOのデータで確認しました。
「サイバーテクノロジー」を含む法人として確認できたのは「サイバーテクノロジー株式会社」（法人番号3120001120906、本店所在地：大阪府大阪市中央区）の1件のみでした。 社名の語順（「株式会社サイバーテクノロジー」と「サイバーテクノロジー株式会社」）も、所在地（東京都中野区と大阪市中央区）も一致しません。 東京都中野区中央の特商法表記の住所と一致する法人番号は確認できませんでした（2026年7月13日時点の当サイト調査）。
「株式会社」なのに、法人の記録と住所が合わないってことですか？
似た社名の法人は見つかりましたが、住所も社名の並び順も一致しません。同名の別法人という可能性もあるため断定はできませんが、この特商法表記の住所からその法人を特定する手がかりは、いまのところありません。
所在地はレンタルオフィス型マンション「ツバセスPART18」
特商法表記の住所「東京都中野区中央2-30-9」を調べると、不動産情報サイトで「ツバセスPART18」という建物が確認できます。 1991年6月築・鉄筋コンクリート造3階建てのマンションで、法人登記が可能な区画やトランクルーム利用など、部屋ごとに個別の事業者・個人が借りる貸事務所型の建物です。 実際、同建物の別区画には不動産仲介業者が入居している例も確認でき、複数の事業者が同じ建物の別の部屋を個別に借りて使っている実態がうかがえます。
住所そのものは実在する建物で、虚偽ではありません。 ただ、専有のオフィスを構えているというよりマンションの一室を事務所として利用している可能性が高いという点は、知っておいてよい情報です。
公式ドメインは現在「登録なし」
2026年7月13日時点で、公式ドメイン「f-tabi.com」の登録状況をWHOIS照会で確認しました。 「No match for domain "F-TABI.COM"」という結果で、登録情報が存在しません。 DNSによる名前解決も試みましたが、「NXDOMAIN」（該当ドメインなし）という応答で、実際にこのドメインへアクセスすることはできない状態です。
この点について、参考にした紹介記事には「2020年1月上旬に閉鎖が確認された」という記述があります。 これは当サイトが一次確認した情報ではなく、2020年当時の第三者記事の記述である点に注意してください。 当サイトが一次情報として確認できたのは、あくまで「2026年7月時点でドメインの登録情報が存在せず、アクセスもできない」という現在の状態です。
もし、あなたがサイトが動いていた時期に課金していて、いまは問い合わせ先も見当たらなくなっているとしても、それは責められる話ではありません。 サイトがなくなったあとほど、支払いの経緯を一人で抱え込みやすくなります。 状況を言葉にして整理する入口として、LINEで話を聞かせてください。
③ 料金プランと閉鎖情報の読み方
紹介記事によると、有料プランは「爆裂!!ハイエンジンプラン」（情報料5万4000円・投資金1万円・目標払戻金50万〜100万円）、「超速!!フルスロットルプラン」（情報料20万円・投資金1万5000円・目標払戻金100万〜300万円）、「別格!!プレミアムプラン」（情報料55万円・投資金2万円・目標払戻金200万〜400万円）の3段階で用意されていたとのことです。
また、「登録費ゼロ！会費ゼロ！」を掲げつつ、期間限定の新規会員登録で2万円分のポイントをプレゼントするという案内も確認できます。
無料で2万円分ももらえるなら、登録するだけならお得なんじゃないですか？
事業者が提供する景品類には景品表示法上の上限規制があります。無料登録に対して高額なポイントを進呈するという訴求は、この規制との関係も含めて慎重に見る必要があります。
なお、事業者が顧客に提供する景品類には景品表示法上の上限規制（総付景品は原則として取引価額の10分の2まで）があります。 高額なポイント進呈をうたう広告は、この規制との関係も含めて慎重に見る必要があります。
的中実績や回収率の数字についても、これを外部の第三者が検証できる公的な仕組みは、今回の調査では確認できませんでした。 紹介記事や公式サイトが掲載する的中画像・回収率は、第三者が事後検証できない数字として読むのが安全です。
過去の宣伝文言を見て課金へ進む前に、いま一度落ち着いて考えてみてください。すでに課金してしまった記憶があり、当時の資料も手元にない——そんな方こそ、一度LINEで状況を聞かせてください。
【独自整理】見せ方と、確認できた実態のズレ
ここまで確認してきた内容には、共通する構図があります。 見せ方（サイトが打ち出していた印象）と、当サイトが実際に確認できた実態を、あらためて並べて整理します。
| 見せ方 | 確認できた実態 |
|---|---|
| 「株式会社サイバーテクノロジー」という法人名での名乗り | 特商法表記の住所と一致する法人番号は、国税庁法人番号公表サイト・gBizINFOで確認できず（大阪の別法人のみ確認） |
| 「情報提供元ラインナップ」として6名の人物を紹介 | 実在性・専門性を当サイトが外部から確認する手段はなし |
| 的中実績を強調する実績表・バナー | 実績・回収率の数字を第三者が検証できる公的な仕組みは確認できず |
| 「登録費ゼロ・会費ゼロ」＋2万円分ポイント進呈 | 景品表示法の総付景品規制（取引価額の10分の2まで）との関係も含め、高額な景品訴求は慎重に見る必要がある |
4つとも、単独では違法とまでは言えない要素です。 ただ、こうして並べてみると、「見せ方の印象」と「外部から確認できる実態」のあいだに、一段の距離がある構図が重なっていることがわかります。
課金前のチェックリスト
- ✓運営事業者の名称と特商法表記の住所が、法人番号などで裏付けられるか確認したか
- ✓「情報提供元」「専門家」など検証できない肩書きだけで判断していないか
- ✓的中実績・回収率は第三者が検証できない数字だと理解したか
- ✓いま実際に公式サイト・ドメインが稼働しているか確認したか
- ✓失っても生活に影響しない範囲の金額で考えているか
まとめ
ふなたび！について、詐欺と断定できる公的な証拠は今回の調査では確認できませんでした。 一方で、次の3点は事実として確認できました。
| 確認できた事実 | 特商法表記に「株式会社サイバーテクノロジー」「運営責任者 西窪大樹」「所在地 東京都中野区中央2-30-9（ツバセスPART18-320）」との記載があったこと（紹介記事経由）／同住所は1991年6月築のマンションであること／公式ドメインf-tabi.comが2026年7月13日時点でWHOIS照会「登録情報なし」・DNS名前解決不可であること |
|---|---|
| 宣伝されている内容 | 「情報提供元ラインナップ」として6名の人物を紹介／登録費・会費ゼロで新規会員に2万円分のポイント進呈／3段階の有料プラン（5万4000円〜55万円） |
| 確認できなかったこと | 特商法表記の住所と一致する「株式会社サイバーテクノロジー」の法人番号／情報提供元6名の実在性・専門性／的中実績・回収率が事実かどうかの第三者検証／サイトがいつ運営を終了したかを示す一次的な記録 |
過去の宣伝文言を見て課金へ進む前に、上のチェックリストを一度確認することをおすすめします。
最終的に判断するのは、あなた自身です。その判断材料を増やすお手伝いだけは、ケンジがします。
すでにお金を支払ってしまった、連絡先がわからなくなった──そんなときは、一人で抱え込まず消費者ホットライン「188（いやや）」で最寄りの消費生活センターに相談できます。当サイトでも、サイト名・URL・勧誘文のスクショをお送りいただければ、確認しておきたいポイントを一緒に整理します。
電話で説明できるほど状況がまとまっていない——そんなときこそ、スクショを送るだけで始められるLINEを使ってください。
出典
- ふなたび！公式サイト「f-tabi.com」（2018年時点の保存画像・紹介記事経由）
- gBizINFO「サイバーテクノロジー株式会社」（法人番号3120001120906）：https://info.gbiz.go.jp/hojin/ichiran?hojinBango=3120001120906
- マピオン電話帳「ツバセスPART18」：https://www.mapion.co.jp/phonebook/M51001/13114/99675772_ipcbl/
- WHOISドメイン照会（f-tabi.com、2026年7月13日時点・登録情報なし）
- 国民生活センター「簡単に高額収入を得られるという副業や投資の儲け話に注意！」（2018年8月2日）：https://www.kokusen.go.jp/pdf/n-20180802_1.pdf
- 国民生活センター「情報商材」相談件数統計：https://www.kokusen.go.jp/soudan_topics/data/infoproducts.html
- 消費者庁「景品類の限度額（総付景品）」：https://www.caa.go.jp/policies/policy/representation/fair_labeling/premium_regulation
本記事は公開情報にもとづく検証記事であり、特定の事業者を詐欺と断定するものではありません。 記載内容は取得日（2026年7月13日）時点の情報です。 最新の情報は各公式サイト・公的機関の発表をご確認ください。
