黒舟(KUROFUNE)の口コミ・評判は本当?運営情報と現在の状況を検証してみた
黒舟(クロフネ)っていう競艇サイトを見つけたんですけど、「登録するだけで5万円分ポイントプレゼント」ってすごい太っ腹じゃないですか? これって大丈夫なやつですか?
その太っ腹な条件、まず立ち止まって見てほしいところです。先に言うと、詐欺と断定できる公的な証拠は見つかりませんでした。ただ——課金前に知っておいてほしいことが3つあります。
3つ……? ポイントをもらう前に聞いておきたいです。
運営会社の登記、サイトが今も動いているか、「勝率」という言葉の使われ方の3つです。どれも公開情報や参考記事の事実から確認できます。順番に、一緒に見ていきましょう。
結論 今回の調査では、黒舟(KUROFUNE)を詐欺と断定できる公的な証拠は確認できませんでした。 ただし、課金は見送るのが無難というのが当サイトの整理です。理由は次の3つです。
① 特商法表記の運営会社「合同会社レック」は法人登記を確認できた一方、表記されている所在地は同社の旧住所で、現在の登記上の所在地とずれていること。 ② 公式サイトは2024年10月時点でアクセスできなくなっていたと参考記事が伝えており、現在も稼働しているか確認できないこと。 ③ 「登録だけで50,000円分のポイントプレゼント」「競艇は1/120で当たる」といった訴求を、第三者が事後に検証できる仕組みが存在しないことです。
まずは3つに分けて見る
予想サイトを調べるときは、「確認できた事実」「サイトや他サイトが宣伝している内容」「確認できなかったこと」を分けて整理すると判断しやすくなります。 黒舟についても、この3つに分けて見ていきます。
| 確認できた事実 | 特商法表記の運営会社が「合同会社レック」(国税庁の法人番号 2030003009249)であること/旧商号が「合同会社CLD」「合同会社クラウド」であること/連絡先のメールドメイン class-hi.net が2015年に登録されていること |
|---|---|
| 宣伝されている内容 | 「登録だけで50,000円分のポイントをプレゼント」「厳選無料情報365日常時公開中」「競艇は1/120で当たる=圧倒的な勝率の高さ」など |
| 確認できなかったこと | 特商法表記の所在地に現在も業務の実態があるか/黒舟が使っていた独自ドメインの登録情報/50,000円分のポイント進呈や的中実績を第三者が検証する仕組み/現在もサイトが稼働しているか |
① どんなサイト?集客の流れを確認
黒舟(KUROFUNE)は「競艇界に黒舟来航」をキャッチコピーに掲げていた競艇予想サイトです。 メールアドレスを登録すると無料予想が受け取れる方式で、登録の入口には「厳選無料情報365日常時公開中」「今なら登録するだけで50,000円分をポイントプレゼント」といった訴求が並んでいました。
このように「まず無料で体験させてから有料プランへ誘導する」流れは、予想サイトに共通する一般的な導線です。 それ自体がただちに違法というわけではありません。 ただ、国民生活センターは、ギャンブル等で高額収入を得るためのノウハウと称して販売される「情報商材」について「『簡単にもうかる』などといった投稿やメッセージはうのみにしないようにしましょう」と注意を呼びかけています。
無料予想を見るだけなら、お金はかからないですよね?
入口は無料です。ただ、この業界は無料予想→有料プランへの段階課金が基本の流れです。だからこそ、財布を開く前に「運営元がどんな相手か」を見ておきたいんです。
無料予想は、軸と相手の艇番、買い目の点数が示される形式でした。 「※推奨0円」と記載された回もあり、提供される情報の中身は回によってばらつきがあったとみられます。 なお、BOAT RACE オフィシャルウェブサイトや日本中央競馬会(JRA)は、それぞれの公式・関係団体が予想や情報提供を行うことはなく、悪質な予想・情報提供業者に注意するよう案内しています。
② 運営会社の情報を検証する
特商法表記と法人登記
公式サイトの特定商取引法に基づく表記には、販売業者「合同会社レック」、販売責任者「須藤雄二」、所在地「東京都江東区古石場1-13-2」、電話番号、メールアドレス(info@class-hi.net)が記載されていました。 商品の種類は「デジタルコンテンツ」「ポイント制(1pt=100円)」とされています。 最低限の表記項目は揃っています。
運営会社の「合同会社レック」は、国税庁の法人番号公表サイトで法人番号 2030003009249 として登記を確認できました(2026年6月26日時点の当サイト調査)。 旧商号は「合同会社CLD」「合同会社クラウド」で、商号を変更してきた履歴も確認できます。 法人として実在すること自体は、確認できた事実です。
特商法表記の住所と現在の登記がずれている
一方で、特商法表記の所在地「東京都江東区古石場1-13-2」は、同社がかつて(2019年〜2021年ごろ)登記していた旧住所にあたり、その後は別の区へ移転した記録が公表情報に残っています。 つまり、表記されている住所と現在の登記上の所在地がずれている可能性があります。 住所の表記が古いままになっていること自体はただちに違法ではありませんが、トラブルが起きたときに相手方へ連絡を取りづらくなる点は意識しておきたいところです。
ドメインと現在の状況
連絡先のメールアドレスに使われている class-hi.net は、WHOIS情報(who.is、2026年6月26日取得)では2015年に登録されたドメインで、登録者名はプライバシー保護代行サービス名義でした。 メールのドメイン自体は古いものですが、黒舟が表に出していた独自ドメインそのものの登録情報は、今回の調査では特定できませんでした。 また、参考にした検証記事では「2024年10月の時点で公式サイトにアクセスできなくなっていた」とされており、現在も稼働しているサイトかどうかは確認できません。 すでに利用できない可能性がある点は、念頭に置いておく必要があります。
特商法の住所が旧登記のままで、サイト自体も2024年10月時点でアクセスできなくなっていた——つまり、連絡を取ろうとしたときに相手にたどり着けない可能性があるということです。 すでに黒舟に課金していて、いま連絡先を見失っている方も、責められる話ではありません。 振込記録やメールが手元に残っていれば、それが整理の出発点になります。まずはLINEで状況を聞かせてください。
③ 「勝率1/120」という表現と料金の読み方
黒舟の訴求のなかには、宝くじや競馬などと当せん・的中の確率を並べ、「競艇は1/120(3連単)」と示して「圧倒的な勝率の高さ」と説明する画像がありました。 ここは少し丁寧に見ておきます。
3連単の組み合わせは、6艇のうち1着・2着・3着の順番を当てるため6×5×4=120通りです。 「1点を1/120で当てる」というのは、当たる確率(的中率)の話です。 公営競技でいう「勝率」は、選手の成績を表す別の指標であり、舟券が当たる確率とは意味が異なります。 両者を「勝率」とひとくくりにする説明は、正確とは言いにくい表現です。
さらに、舟券には控除率があります。 BOAT RACE公式の用語辞典によると、的中者への払戻金は売上金の「100分の75」に相当する金額を按分して支払う仕組みです。 残りは法定交付金や開催経費などに充てられます。 つまり、平均すれば賭けた金額の一定割合が手元に戻らない構造になっており、「当たりやすさ」だけを根拠に長期的な利益を見込むのは慎重に考えたほうがよい、ということです。
料金は「ポイント制(1pt=100円)」で、有料情報を購入する方式です。 ギャンブルの予想情報業界には、的中実績や回収率を認証する公的な仕組みや公正競争規約が存在しないことを、消費者庁が2024年の注意喚起のなかで明らかにしています。 サイトが掲げる的中実績や「50,000円分ポイント」のような数字は、第三者が事後に検証できない数字として読むのが安全です。
「勝率1/120」という見せ方や「50,000円分ポイント」の数字は、ここまで見てきたとおり第三者があとから検証できない数字です。 その数字を信じてポイントを購入したことがある方は、自分を責める必要はありません。作りが巧妙だった、それだけの話です。 いくら払ったか・どんな案内を受けたかを一緒に整理する入口として、LINEを用意しています。
課金前のチェックリスト
- ✓運営会社の法人登記と、特商法表記の住所が現在も有効かを自分でも確認したか
- ✓サイトが現在も稼働しているか、連絡が取れるかを確かめたか
- ✓「ポイント進呈」が現金の返金ではないことを理解したか
- ✓的中実績・回収率は第三者が検証できない数字だと理解したか
- ✓失っても生活に影響しない範囲の金額で考えているか
まとめ
黒舟(KUROFUNE)について、詐欺と断定できる公的な証拠は今回の調査では確認できませんでした。 一方で、運営会社は法人として実在するものの特商法表記の住所が現在の登記とずれている可能性があること、公式サイトが2024年10月の時点でアクセスできなくなっていたこと、ポイント進呈や「勝率」の見せ方に正確とは言いにくい説明があったことは、事実として確認できました。 「無料ポイントがあるから」と気軽に課金へ進む前に、上のチェックリストを一度確認することをおすすめします。 ほかの競艇予想サイトについても、ボートフューチャー(BOAT FUTURE)の検証記事や勝舟マスターズの検証記事で同じ視点から整理しています。
すでにお金を支払ってしまった、高額プランをしつこく勧められている──そんなときは、一人で抱え込まず消費者ホットライン「188(いやや)」で最寄りの消費生活センターに相談できます。当サイトでも、サイト名・URL・勧誘文のスクショをお送りいただければ、確認しておきたいポイントを一緒に整理します。
188に電話をかけるのは少し勇気がいる、その前に匿名で聞いてみたい——そんなときは、こちらからどうぞ。
本記事は公開情報にもとづく検証記事であり、特定の事業者を詐欺と断定するものではありません。 記載内容は取得日時点の情報です。 最新の情報は各公式サイト・公的機関の発表をご確認ください。