新しい競艇のリーダーズ（new-leader.jp）の口コミ・評判は本当？運営情報と現在の状況を検証してみた

まずは3つに分けて見る

予想サイトを調べるときは、「確認できた事実」「サイトや他サイトが宣伝していた内容」「確認できなかったこと」を分けて整理すると、判断しやすくなります。

確認できた事実	サイト（new-leader.jp）にアクセスできないこと／ドメイン登録が失効していること／Webアーカイブに記録が残っていないこと（いずれも当サイト調査）
宣伝されていた内容	「新規登録で無料ポイント」「不的中ならポイント返還」といった集客／他のレビューサイトでの「ポイント制（1pt=100円）」などの紹介
確認できなかったこと	運営者の法人登記／特商法表記の現物（閉鎖により直接確認できず）／的中実績が事実かどうかの第三者検証

① いま、このサイトにアクセスできるのか

検証は、まず「今そのサイトが生きているか」を確認することから始めます。 新しい競艇のリーダーズの公式サイト（new-leader.jp）へアクセスを試みましたが、サーバーから応答が返らず、ページは表示できませんでした（2026年6月25日時点の当サイト調査）。

次に、ドメインの登録状況を調べました。 日本のドメインを管理するJPRS（日本レジストリサービス）のWHOISで new-leader.jp を照会すると、「No match（該当なし）」と表示されました。 これは、ドメインの登録自体がすでに失効・解放されている状態を示します。

さらに、過去のページを保存するWebアーカイブ（archive.org）も確認しましたが、new-leader.jp の記録は残っていませんでした。 つまり、このサイトは現在運営されておらず、当時の表示内容を後から第三者が確認することも難しい状態です。

サイトの閉鎖そのものは違法ではありません。 ただ、消費者庁は、お金を支払った後に事業者と連絡が取れなくなる相談が「投資や副業といった『もうけ話』をきっかけにした消費者トラブルが、依然として続いています」として注意を呼びかけています。 予想サイトが突然閉じて連絡先ごと消えると、支払ったお金を取り戻すのが難しくなる、という点は知っておいてよい情報です。

② 運営情報を検証する

法人登記は確認できなかった

他のレビューサイトの紹介では、販売事業者は「新しい！競艇のリーダーズ！」とされていました。 ただ、これは会社の正式な商号というより、屋号（サービス名）のような名称です。

国税庁の法人番号公表サイトは、法人格を持つ会社や団体の「商号・所在地・法人番号」を検索できる公的なデータベースです。 ここで「新しい競艇のリーダーズ」に対応する法人登記は確認できませんでした（2026年6月25日時点の当サイト調査）。 屋号のままでは、そもそも法人として登録されていない場合もヒットしません。 法人登記がないこと自体は違法ではありませんが、トラブル時に相手方を特定しづらくなる点は意識しておきたいところです。

連絡先や所在地は「現在は確認できない」

閉鎖前に他のレビューサイトで紹介されていた情報では、連絡先として「050」から始まる電話番号、所在地として東京都新宿区西新宿の住所が挙げられていました。 ただ、現在はサイト自体が閉じているため、特定商取引法に基づく表記の現物を当サイトで直接確認することはできません。

一般論として、消費者庁の特定商取引法ガイドは、通信販売の広告では「『電話番号』については確実に連絡が取れる番号を表示する必要があります」と説明しています。 一方で「050」から始まる番号は、総務省の情報通信白書が示すとおり、地域に紐づかないIP電話用の番号です。 誰でも取得でき、所在地の裏付けにはならないため、番号があること＝事務所が実在することにはならない、という点は知っておいてよい情報です。

法人登記も、電話番号の実在も、外部からはっきり確認できない状態です。 すでに似たようなサイトに登録してしまっている方、あるいは支払いをしてしまった方は、一人で抱え込まず話を聞かせてください。

③ 「ポイント返還」と的中実績の読み方

このサイトは「無料ポイント進呈」「不的中ならポイント返還」といった集客を前面に出していたとされます。 ただ、ここで返ってくるのは現金ではなく、同じサイト内でしか使えないポイントです。 ポイントは有料予想にしか使えないため、返還を受けても出金できるわけではありません。

事業者が顧客に提供する景品類には、景品表示法上の上限規制があります。 消費者庁の説明では、総付景品の最高額は「取引の価額が1,000円以上の場合は取引の価額の10分の2の金額まで」とされています。 高額な「ポイント進呈」をうたう広告は、この観点からも一度立ち止まって見たいところです。

的中実績についても、注意したい点があります。 競馬・競艇など公営競技の予想情報業界には、実績を認証する公的な仕組みや公正競争規約が存在しないことを、消費者庁が2024年の注意喚起の中で明らかにしています。

消費者庁は、景品表示法第31条にもとづいて認定された「公正競争規約」を運用する団体について、「消費者庁及び公正取引委員会とは一切関係がありません」と名指しで注意喚起しています。 つまり、「業界公認」「協議会認定」といった肩書きがあっても、それを公的に裏づける仕組みはありません。 サイトやレビューサイトが掲載する的中画像・回収率は、第三者が事後検証できない自己申告の数字として読むのが安全です。

「無料ポイントがあるから」と少額・無料を入口に高額課金へ進んでいく流れは、国民生活センターが情報商材のトラブルとして継続的に注意喚起している類型とも重なります。 無料の入口だけを見て判断しないことが、自分を守る最初の一歩になります。

「ポイント返還」も「的中実績」も、確認しようとすると、どこかで踏み込めない壁にぶつかります。 同じような案内を受けて迷っている方は、判断材料を整理するところから始めませんか。

課金前のチェックリスト

もし同じような競艇予想サイトで迷っているなら、課金の前に次の点を自分でも確認してみてください。

• ✓そのサイトが今も運営されているか、ドメインが生きているかを確認したか
• ✓運営者の法人登記・所在地の実態を自分でも確認したか
• ✓「ポイント返還」が現金の返金ではないことを理解したか
• ✓的中実績・回収率は第三者が検証できない数字だと理解したか
• ✓失っても生活に影響しない範囲の金額で考えているか

まとめ

新しい競艇のリーダーズについて、詐欺と断定できる公的な証拠は、今回の調査では確認できませんでした。 一方で、サイトが現在アクセスできずドメイン登録も失効していること、同名の法人登記が確認できないこと、ポイント進呈・返還を前面に出した集客であったことは、事実として確認できました。

すでに運営が止まっているサイトに、これから登録や入金をするのは現実的ではありません。 ただ、同じような「無料ポイント」「ポイント返還」を掲げる競艇予想サイトは他にもあります。 縁起の良いプラン名や「目標金額」ではなく、ここまでで確認できた事実をもとに判断することをおすすめします。 最終的に判断するのは、あなた自身。その判断材料を増やすお手伝いだけは、ケンジがします。

ここまで整理した内容だけでも、まだ判断がつかないという方は多いと思います。 消費者ホットラインに電話するのが難しいときは、まずLINEで状況を伝えてみてください。

本記事は公開情報にもとづく検証記事であり、特定の事業者を詐欺と断定するものではありません。 記載内容は取得日時点の情報です。 最新の情報は各公式サイト・公的機関の発表をご確認ください。