検証

音速(ONSOKU)の口コミ・評判は本当?運営情報と現在の状況を検証してみた

公開|公開情報にもとづく検証記事

音速の前身サイト「ソニックボート」のトップページ
画像:ソニックボート(音速の前身・同ドメイン sonic-boat.com)公式サイトより(Web Archive・2023年11月8日アーカイブ)
相談者さん

音速(ONSOKU)っていう競艇予想サイト、「当たる」って口コミを見かけたんですけど……いま検索したら、サイト自体が開けなくて。実際どうだったんですか?

ケンジ
ケンジ

先に言うと、詐欺と断定できる公的な証拠は見つかりませんでした。ただ、音速は2024年4月末で閉鎖したとされていて、いまは公式情報を一次確認する手段がありません。

相談者さん

閉鎖……。じゃあ、同じような別のサイトに誘われたときは、何を見ればいいんでしょうか。

ケンジ
ケンジ

法人登記・所在地・ポイント制の仕組みの3つです。音速に残された記録を素材に、順番に一緒に見ていきましょう。

結論 今回の調査では、音速(ONSOKU)を詐欺と断定できる公的な証拠は確認できませんでした。 ただし、同じ仕組みの予想サイトへの課金は見送るのが無難というのが当サイトの整理です。理由は次の3つです。

「音速-ONSOKU-運営局」と一致する法人登記が、国税庁の法人番号公表サイトで確認できなかったこと。 (2026年6月29日時点の当サイト調査) 音速は2024年4月末で閉鎖したとされ、現在は公式サイト・特商法表記・ドメイン登録情報のいずれも一次確認できないこと。 所在地として記載されていた赤羽のビルに、住所だけを借りられるバーチャルオフィスが入居していること。

まずは3つに分けて見る

予想サイトを調べるときは、「確認できた事実」「サイトが宣伝していた内容」「確認できなかったこと」を分けて整理すると、判断しやすくなります。

確認できた事実前身サイト「ソニックボート」からのリニューアルで、同じドメイン(sonic-boat.com)を使っていたこと/2024年4月末に閉鎖したと複数の紹介記事で扱われていること/記載住所のビルにバーチャルオフィスが入居していること
宣伝されていた内容「光の速さで資産を増やせ」「時代は光を操りネットで稼ぐ時代」といったキャッチコピー/無料予想とポイント購入プラン/日別の的中金額表示
確認できなかったこと運営局の法人登記/的中実績が事実かどうかの第三者検証/記載住所での業務実態/現在のドメイン登録情報

① どんなサイトだったか

音速(ONSOKU)は「光の速さで資産を増やせ」を掲げていた競艇予想サイトで、前身は「ソニックボート(SONIC BOAT)」です。 同じドメイン sonic-boat.com を引き継いでリニューアルされたとされています。 LINEの友だち追加で無料登録し、無料予想を見せたうえで、ポイントを購入する有料予想へ案内する流れでした。

無料で体験させてから有料プランへ誘導する導線は、予想サイトに共通する一般的なもので、それ自体が違法というわけではありません。 ただ、国民生活センターは、ギャンブル等で高額収入を得るためのノウハウと称して売られる「情報商材」について継続して注意を呼びかけており、相談は2024年だけで4,118件にのぼります。

参考情報によれば、料金はポイント制(10ポイント=1,000円〜1,000ポイント=100,000円、有効期限180日)とされていました。 ただし音速はすでに閉鎖済みのため、公式サイトの表記やLP原文を本日時点で一次確認することはできませんでした

相談者さん

4,118件……そんなに相談があるんですね。音速もその中の1件だったんでしょうか。

ケンジ
ケンジ

音速個別の相談件数はわかりません。ただ、この数字は「情報商材」という業態全体に寄せられる相談の多さを示しています。すでにサイトが閉じている今だからこそ、記録に残っている情報だけを一緒に確認していきましょう。

② 運営情報を検証する

特商法表記と法人登記

参考情報では、販売事業者「音速-ONSOKU-運営局」、運営責任者「佐野守」、所在地「東京都北区赤羽1-7-9 赤羽第一葉山ビル4F」、連絡先(電話・メールアドレス info@sonic-boat.com)が記載されていたとされています。

一方で、「音速-ONSOKU-運営局」名義の法人は、国税庁の法人番号公表サイトの検索では確認できませんでした(2026年6月29日時点の当サイト調査)。 そもそも「運営局」は登記できる法人の種別ではなく、運営主体の法人格は公開情報からは確認できません。 法人登記がないこと自体が違法というわけではありませんが、トラブルが起きたときに相手方を特定しづらくなる点は意識しておきたいところです。

国税庁 法人番号公表サイトの検索画面
画像:国税庁 法人番号公表サイト(「音速-ONSOKU-運営局」名義の法人登記は確認できなかった)
相談者さん

「運営局」って、そもそも会社の名前として登記できないんですか……?

ケンジ
ケンジ

はい。「運営局」は法人の種別を表す言葉ではないので、この名称のままでは登記自体が成立しません。誰が実際に運営していたのか、公開情報からはたどれない状態です。

所在地は赤羽のバーチャルオフィス入居ビル

記載された「赤羽第一葉山ビル」には、住所だけを借りられるバーチャルオフィスや、貸会議室・レンタルスペースが入居していることが、施設運営事業者の案内から確認できました。 このため、実体のある事務所なのか、住所貸しの利用なのかは、住所だけからは判別できません。 予想サイトに限らず、所在地がシェアオフィス・バーチャルオフィスかどうかは、運営の実態をはかる一つの目安になります。

ドメインと現在の状況

音速は2024年4月末で閉鎖したとされており、現在は公式サイトにアクセスできません。 ドメイン sonic-boat.com のWHOIS情報(who.is、2026年6月29日取得)でも登録情報は確認できず、「No WHOIS data was found」と表示されました。 閉鎖後にドメインが失効した状態と考えられます。 参考記事が記録するドメイン取得日(2023年10月2日)についても、現時点では一次確認することができませんでした。

すでに閉鎖したサイトであっても、過去に支払ったお金の記録は消えません。 「運営元が誰だったのかわからない」という状態のまま、一人で抱え込む必要はありません。 心当たりがあれば、状況を整理する入口としてLINEで話を聞かせてください。

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③ ポイント制と「的中実績」の読み方

音速で購入するのは現金ではなく、サイト内で使うポイントでした。 ポイントは同じサイトの有料予想にしか使えないため、仮に「進呈」や「返還」をうたっていても、出金できるわけではありません。 この「先にまとまった金額を入金させ、サイト内ポイントに換える」仕組みは、多くの予想サイトに共通します。

的中実績についても、競馬・競艇など公営競技の予想情報には、回収率や的中率を公的に検証・規律する第三者の枠組みが存在しません。 消費者庁は2024年の注意喚起の中で、「競馬情報に関する業種において、公正競争規約が設定された事実はありません」と明言しています。 サイトが掲示する的中金額や回収率は、第三者が事後に検証できない数字として読むのが安全です。

消費者庁の注意喚起ページ
画像:消費者庁「『一般社団法人競馬情報公正取引協議会』と称する団体について(注意喚起)」(2024年5月13日)より
相談者さん

「公正競争規約が設定された事実はありません」って、つまりどういうことですか?

ケンジ
ケンジ

かみ砕くと、「的中率○○%」という表示を、外部の機関が正しいかどうかチェックする仕組みがないということです。だからこそ、数字は参考程度に受け止めるのが安全です。

「無料予想で当たった」「キャンペーンで実質無料」といった案内に背中を押されて、運営の実態が確認できないサイトへ高額のポイントを入金してしまうと、後から相手を特定するのは簡単ではありません。 国民生活センターにも、「競馬情報サイトで稼げると勧誘されて電子マニュアルや高額なサポート契約を購入し、借金が残った」といった相談が寄せられています。

国民生活センターの情報商材に関する相談ページ
画像:国民生活センター「情報商材(各種相談の件数や傾向)」より

すでにポイントを購入してしまった、あるいは似たサイトにお金を払ってしまっていても、責める話ではありません支払った経緯を時系列で整理するだけでも、次に取れる手が変わります。

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同じようなサイトに課金する前のチェックリスト

まとめ

音速(ONSOKU)について、詐欺と断定できる公的な証拠は今回の調査では確認できませんでした。 一方で、運営局名義の法人登記が確認できないこと、所在地のビルにバーチャルオフィスが入居していること、そして現在はサイトもドメイン登録情報も確認できない閉鎖状態であることは、事実として整理できました。

同じ運営手法をとる競艇予想サイトはほかにもあります。 当サイトでは、ボートフューチャー(BOAT FUTURE)日刊予想競艇番付なども同じ観点で検証しています。 「無料ポイントがあるから」と気軽に課金へ進む前に、上のチェックリストを一度確認することをおすすめします。

ケンジ
ケンジ

最終的に判断するのは、あなた自身。その判断材料を増やすお手伝いだけは、ケンジがします。

困ったとき・迷ったときは
すでにお金を支払ってしまった、高額プランをしつこく勧められている──そんなときは、一人で抱え込まず消費者ホットライン「188(いやや)」で最寄りの消費生活センターに相談できます。当サイトでも、サイト名・URL・勧誘文のスクショをお送りいただければ、確認しておきたいポイントを一緒に整理します。

電話は少しハードルが高い、まずは匿名で聞いてみたい——そんなときは、こちらからどうぞ。

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本記事は公開情報にもとづく検証記事であり、特定の事業者を詐欺と断定するものではありません。 参考情報として引用した運営者名・所在地・料金などは、サイト閉鎖済みのため取得日時点で一次確認できていない項目を含みます。 記載内容は取得日時点の情報です。 最新の情報は各公式サイト・公的機関の発表をご確認ください。

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