検証

ボートハック(BOAT HACK)の口コミ・評判は本当?運営情報と閉鎖情報を検証してみた

公開|公開情報にもとづく検証記事

ボートハック公式サイトが掲げていた独自の予想法「テンサウザンドチェック」のバナー
画像:ボートハック公式サイト(h-boatrace.net)が掲載していた独自予想法の紹介バナーより(参考記事経由の保存画像、画像内表示は2018年時点)
相談者さん

「ボートハック(BOAT HACK)」という競艇予想サイトを調べているんですが、独自の予想法で1レース100万円以上稼げるとうたっていて、気になっています。

ケンジ
ケンジ

その「気になる」を大事にしてください。先に言うと、詐欺と断定できる公的な証拠は見つかりませんでした。ただ——このサイトはすでに閉鎖されたとみられ、確認しておきたい点が3つあります。

相談者さん

3つ……? 教えてください。

ケンジ
ケンジ

運営会社の実態・公式ドメインの現況・そして「テンサウザンドチェック」という宣伝文句の読み方の3つです。実はこの運営会社、当サイトが以前見た別の予想サイトの特商法表記と一致しています。1つずつ、一緒に見ていきましょう。

結論 今回の調査では、ボートハックを詐欺と断定できる公的な証拠は確認できませんでした。 ただし、ボートハックはすでに閉鎖されているとみられ、同じ運営情報を掲げるサイトへ新たに課金するのは見送るのが無難というのが当サイトの整理です。理由は次の3つです。

特商法表記の販売業者「株式会社常昇社」・所在地「東京都渋谷区代々木3-46-16 小野木ビル207号室」は、当サイトが別途検証した予想サイト「必勝モーターボート」の特商法表記と完全に一致していたこと(2026年7月14日時点の当サイト調査)。 公式ドメイン h-boatrace.net は、2026年7月14日時点のWHOIS照会で登録情報が確認できず、DNSも名前解決できない状態で、ドメインとして機能していないこと。 参考記事によれば2020年1月上旬時点ですでに閉鎖が確認されていたとされ、独自の予想法「テンサウザンドチェック」による的中実績も、第三者が検証できない数字であることです。

まずは3つに分けて見る

予想サイトを調べるときは、「確認できた事実」「宣伝されている内容」「確認できなかったこと」を3つの箱に分けて整理すると判断しやすくなります。 事実だけ、淡々と整理します。憶測や決めつけは書きません。

確認できた事実特商法表記の販売業者「株式会社常昇社」・運営責任者「酒井朋彦」・所在地「東京都渋谷区代々木3-46-16 小野木ビル207号室」・電話番号「03-6680-4511」(参考記事の記載)/この会社名・所在地が、当サイトが別途検証した「必勝モーターボート」の特商法表記と完全に一致すること(当サイト調査)/公式ドメインh-boatrace.netが2026年7月14日時点でWHOIS未登録・DNS未解決であること(当サイト調査)
宣伝されている内容独自の予想法「テンサウザンドチェック」で1レース100万円以上稼げるという触れ込み/無料情報・チケット情報・有料情報(4プラン)という段階構成/コロガシを使わない「1レース一撃勝負」という設計
確認できなかったこと運営会社「株式会社常昇社」の法人番号そのもの(国税庁・gBizINFOの直接照会では確認できず)/「テンサウザンドチェック」による的中実績・回収率が事実かどうかの第三者検証/サイトが実際に閉鎖した経緯・正確な時期を示す一次的な記録

① どんなサイト?集客の流れを確認

ボートハック(BOAT HACK)は、独自の予想法「テンサウザンドチェック」によって1レース100万円以上稼げるとうたっていた競艇予想サイトです。 上のバナー画像のとおり、「競艇予想の全てを覆した」という強い言葉が使われていました。 参考記事によれば、サイトの設立日は2017年1月31日とされています。

相談者さん

「テンサウザンドチェック」で1レース100万円以上って、かなり強気な数字ですね。

ケンジ
ケンジ

強気な数字であるほど、まず仕組みそのものを確認したくなります。ボートハックが提供していた情報は、無料・チケット・有料の3段階でした。

情報は無料情報・チケット情報・有料情報の3種類で、月・水・金・土・日の週5回、レース開催日の12時ごろに公開されていたとされています。

ボートハック公式サイトの無料情報ページ(消費チケット0枚・払戻金目標5万)
画像:ボートハック公式サイトの無料情報ページより(参考記事経由の保存画像)

無料情報は3連単4点の買い目が公開される形式でした。的中実績はサイト内には掲示されていなかったとされています。 こうした「まず無料で体験させてから有料プランへ誘導する」流れは予想サイトに共通する一般的な導線です。それ自体が違法というわけではありません。 ただし、国民生活センターは、ギャンブル等で高額収入を得るためのノウハウと称して販売される「情報商材」について「『簡単にもうかる』などといった投稿やメッセージはうのみにしないようにしましょう」と注意を呼びかけています。

② 運営情報を検証する

特商法表記と「見覚えのある」運営会社

参考記事(kyoutei-navi.com)によれば、公式サイトの特定商取引法に基づく表記には、販売業者「株式会社常昇社」、運営責任者「酒井朋彦」、所在地「東京都渋谷区代々木3-46-16 小野木ビル207号室」、電話番号「03-6680-4511」、メールアドレス「mail@boat-hack.net」が記載されていたとされます。 この会社名・所在地・電話番号は、当サイトが別記事で検証した予想サイト「必勝モーターボート」の特商法表記と完全に一致します

当サイトが経済産業省のgBizINFOを確認したところ、「常昇株式会社」という語順の異なる法人が2件見つかりました。ただし所在地はいずれも「東京都江戸川区」「東京都板橋区」で、代々木の住所とは一致しませんでした。 これらは別法人とみられ、混同はできません(2026年7月14日時点の当サイト調査)。 一方、民間の企業データベースには、同じ渋谷区代々木の住所で「株式会社常昇社」の情報が登録されており、企業ステータスは「廃業や倒産している企業」と表示されていました。公的な一次資料ではなく民間データベースの表示である点は割り引いて読む必要がありますが、複数の情報が同じ方向を示しています。

相談者さん

同じ会社が、名前を変えて別のサイトもやっていたということですか?

ケンジ
ケンジ

断定はできません。ただ、特商法表記の会社名・所在地・電話番号が一致している以上、その可能性は十分にあります。同一の運営情報を掲げるサイトが複数ある、という事実自体を知っておいてください。

公式ドメインは現在アクセスできない状態

2026年7月14日時点で、当サイトが公式ドメイン「h-boatrace.net」へのアクセスを試みたところ、名前解決自体ができない状態でした。 who.isによるWHOIS照会でも「No WHOIS data was found for h-boatrace.net」(該当するWHOISデータが見つからない)と表示され、レジストリへの直接照会でも「No match for domain」という結果でした。ドメインとして機能していない状態です。

参考記事には「2020年1月上旬に調査したところ、ボートハックが閉鎖していたことがわかった」という記載があります。当サイトのドメイン確認結果は、これと矛盾しません。 なお、同一の運営情報を持つ必勝モーターボートについても、当サイトは同じ検証手法(WHOIS・DNS)で同様の結果を確認しています。似た構造で閉鎖済みとみられるサイトとしては、アクアライブも参考になります。

すでに登録・課金してしまっている方も、責める話ではありません。状況を整理する入口として、LINEで話を聞かせてください。

一度でも競馬・競艇の予想にお金を払ってしまった人は公式LINEへご連絡ください

③ 料金プランと「テンサウザンドチェック」の読み方

参考記事によれば、有料情報は「ファーストプラン」「マストストックプラン」「アルティメットプラン」「クライマックスプラン」の4種類でした。

プラン情報料金投資目安目標払戻金
ファーストプラン10万円3万円200万円
マストストックプラン18万円3万円300万円
アルティメットプラン15万円3万円360万円(2レース提供)
クライマックスプラン55万円4万円500万円

一番安いプランでも情報料金10万円からという設計です。目標払戻金はあくまで目標であり、保証された金額ではありません

ボートハック公式サイトの有料情報紹介ページの煽り文言バナー
画像:ボートハック公式サイトの有料情報紹介ページより(参考記事経由の保存画像)

有料情報を購入すると、プランに応じて1〜3枚の「チケット」が付与され、2枚消費すると「チケットコース」に参加できる仕組みも用意されていました。チケットは単体でも1枚1万円で購入できたとされています。

ボートハック公式サイトが掲載していた近走の的中実績一覧
画像:ボートハック公式サイトが掲載していた近走の的中実績より(参考記事経由の保存画像)

利用規約の「フィクション」という一文

参考記事は、ボートハックの利用規約に次の一文があったと紹介しています。 「メールやキャンペーン、サイト内の記載内容の中にはライター等競艇関係者から入手した情報と共に弊社独自で推理を元にし創作した内容、エンターテイメント性を向上させる為に創作した内容も含まれます。よって記載内容全般はあくまでフィクションと捉えて頂き、登場する団体名、個人名は実在するものでは御座いません。」 サイトの記載内容全般を「フィクション」と位置づける条項であり、的中実績や口コミの一部が創作である可能性を、規約自身が示唆しています。この一文が実際にどこまでの範囲を指すのかは、当サイトでは確認できていません。

相談者さん

「フィクション」という言葉が規約に入っているのは、初めて聞きました。

ケンジ
ケンジ

他の予想サイトの規約でもよく見る文言ではありません。的中実績や口コミを読むときは、この一文があったという事実を、頭に置いておいてよいと思います。

的中実績についても、競馬・競艇など公営競技の予想情報業界には実績を認証する公的な仕組みや公正競争規約が存在しないことを消費者庁が2024年の注意喚起の中で明らかにしています。 BOAT RACEオフィシャルウェブサイトも2017年、予想ソフトの販売や情報提供をする一部のサイトを利用した会員が金銭をだましとられる被害について注意を呼びかけています。

なお、登録時には「1万円分のポイントゲット」といった案内もあったとされています。事業者が顧客に提供する景品類には景品表示法上の上限規制があり、高額なポイント進呈をうたう広告は慎重に見る必要があります。

ボートハック公式サイトの会員登録案内(メールアドレス入力フォーム)
画像:ボートハック公式サイトの会員登録案内より(参考記事経由の保存画像)

実績表示も規約の記載も、外部から確かめるすべがない情報です。すでにいくらか入金してしまっていても、責められることではありません。今の状況を整理する入口として、LINEでお話を聞かせてください。

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【独自整理】同一の運営情報を掲げる複数サイトという構図

ここまで確認してきた内容には、ボートハック単独では見えてこない構図があります。当サイトが別途検証した記事とあわせて、整理し直します。

項目ボートハック必勝モーターボート(当サイト既検証)
公式ドメインh-boatrace.neth-boatrace.net(同一)
特商法表記の販売業者株式会社常昇社株式会社常昇社(同一)
運営責任者・所在地酒井朋彦/東京都渋谷区代々木3-46-16 小野木ビル207号室酒井朋彦/同一住所
参考記事記載のサイト設立日2017年1月31日2016年9月26日
訴求する独自の予想法「テンサウザンドチェック」特になし(的中実績表示が中心)

公式ドメイン・運営会社・所在地・電話番号がすべて一致する一方、参考記事上のサイト名や設立日、訴求ポイントは別々に案内されていました。 同一の運営情報を掲げながら異なるブランド名で予想サイトを展開する例は、当サイトが検証した競艇ラッシュウルトラボートの組み合わせなど、他のケースでも確認しています。 1つのサイト名だけで判断せず、運営会社・所在地・電話番号まで確認することの重要性が、ここでもあらわれています。

課金前のチェックリスト

まとめ

ボートハックについて、詐欺と断定できる公的な証拠は今回の調査では確認できませんでした。 一方で、次の3点は事実として確認できました。

確認できた事実特商法表記の販売業者「株式会社常昇社」・所在地「東京都渋谷区代々木3-46-16 小野木ビル207号室」が、当サイトが別途検証した「必勝モーターボート」の特商法表記と完全に一致すること(当サイト調査)/公式ドメインh-boatrace.netが2026年7月14日時点でWHOIS未登録・DNS未解決であること(当サイト調査)
宣伝されている内容独自の予想法「テンサウザンドチェック」で1レース100万円以上稼げるという触れ込み/無料情報・チケット情報・有料情報(4プラン、情報料金10万円〜55万円)という段階構成
確認できなかったこと運営会社「株式会社常昇社」の法人番号そのもの/的中実績・回収率が事実かどうかの第三者検証/サイトが実際に閉鎖した経緯・正確な時期を示す一次的な記録

同じ運営情報を掲げる別サイトが存在し、ドメインもすでに機能していない以上、新たに課金する意味はありません。 過去の宣伝文言を見て判断する前に、上のチェックリストを一度確認することをおすすめします。

ケンジ
ケンジ

最終的に判断するのは、あなた自身。その判断材料を増やすお手伝いだけは、ケンジがします。

困ったとき・迷ったときは
すでにお金を支払ってしまった、連絡先がわからなくなった──そんなときは、一人で抱え込まず消費者ホットライン「188(いやや)」で最寄りの消費生活センターに相談できます。当サイトでも、サイト名・URL・勧誘文のスクショをお送りいただければ、確認しておきたいポイントを一緒に整理します。

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出典・参考資料

本記事は公開情報にもとづく検証記事であり、特定の事業者を詐欺と断定するものではありません。 記載内容は取得日(2026年7月14日)時点の情報です。 最新の情報は各公式サイト・公的機関の発表をご確認ください。

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